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１６日の東京株式市場は、前日の米国株式の大幅下落を受けた景気の先行き不透明感から日経平均株価が前日比２８６円７９銭安の９７５２円８８銭と大幅続落し、３営業日ぶりに終値で１万円を割り込んだ。
　米株安は一部経済指標の悪化が要因で、「米実体経済は必ずしも良くなっていない」（シンクタンク）との警戒感が国内でも広がった。その上、為替相場で円高が進行し、「輸出企業の業績回復が見込めない」（大手証券）との懸念が浮上。これまでの楽観ムードが後退し、自動車、電機をはじめ、すべての業種で売り注文が優勢となった。